住友ゴム｢単身｣の打算 グッドイヤーと別れ

「当初の目的は十分達成できた」と提携解消会見で振り返る住友ゴムの池田社長（撮影：今井康一）

「提携解消の評価は今からの成果にかかる。確実に実を取ることが大事」。タイヤ世界6位の住友ゴム工業は6月4日、同3位の米グッドイヤーと資本提携を解消したと発表。池田育嗣社長は吹っ切れた表情で語った。

住友ゴムとグッドイヤーの提携実現は1999年。両社はそれぞれ、「ダンロップ」「グッドイヤー」という、自前のタイヤブランドを持つ。提携で日米欧に計六つの合弁会社を設立し、両ブランドの生産・販売や共同購買、技術開発などを続けてきた。互いに株も持ち合っていた。

提携初期こそ、住友ゴムはグッドイヤーの技術力を、グッドイヤーは住友ゴムの販路や生産拠点を獲得、メリットは双方にあったという。住友ゴムも2000年度から14年度まで、売上高は倍、営業利益は3倍超に成長した。

ただ一方で、世界のタイヤ事情が激変。ブリヂストン、仏ミシュラン、グッドイヤーのビッグ3は、かつてほど強くなくなった。特に3番手のグッドイヤーは、低採算の米フォード向け生産や原材料高騰などで、03年に経営危機が表面化。10％強持っていた住友ゴム株の大半を手放した。一時18％あったシェアは13年には10％を割った（図表1）。

［図表1］

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背景には、新興国のモータリゼーションに伴う、プレーヤーの増加も挙げられる。韓国のハンコックやクムホ、台湾の正新など、新興勢が台頭し、日米欧のトップメーカーの競争力は相対的に低下してきた。タイヤの主戦場になった新興国市場は、住友ゴム・グッドイヤー提携の対象外だ。両社の競合する場面は増えてきている。