元会長の巨額借り入れ事件を契機に、創業家との争いが続く大王製紙。背景には、双方の仲介役を果たした同業・北越紀州製紙との確執のほか、業界再編への思惑も影響している。
大王と創業家の争いは、カジノ遊興費に絡む子会社からの巨額借り入れ事件を受けて、2011年9月に創業家出身の井川意高氏が会長を辞任したことにさかのぼる。当時、実父で顧問だった高雄氏も解職に追い込まれた。大王の創業者・伊勢吉氏に始まる井川家直系が追放されたことになる。
仲介役として登場したのが北越紀州だ。同社は12年6月、高雄氏や意高氏ら創業家から、大王やグループ会社の株を買い取ると発表。グループ会社の株は大王へ譲渡すると同時に、大王本体の株(議決権保有比率22%強)は自ら保有し、大王を持ち分法適用会社とした。このとき、前年解職された高雄氏が大王顧問に復帰した。
そもそもなぜ北越紀州が仲介に乗り出したのか。「かつて敵対的買収を仕掛けられたときに助けてくれた。その恩義に報いなければと考えた」(同社)。
06年7月、北越紀州の前身・北越製紙は、同業首位・王子製紙(現王子ホールディングス)からの経営統合提案に反対を表明。敵対的買収に発展した。当時、大王の子会社社長だった意高氏は、業界団体・日本製紙連合会の理事会に出席し、王子の敵対的買収に異論を唱えたという。そのかいもあってか、三菱商事や日本製紙がホワイトナイトとして北越株を取得したほか、大王も2%の株を取得。敵対的買収を未然に防いだ。
再解職の高雄氏は大株主浮上
かつて助けられた北越紀州が、今度は大王を助ける──。これで終わればめでたしめでたしだが、少子化とデジタル化で紙需要の減退が続く中、業界再編の思惑も絡み、事態は複雑化している。
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