スカイマーク再生の行方は、地方空港にとっては死活問題にもなりかねない。大きな衝撃が走ったのは神戸空港。空港全体の発着便数の7割に当たる8路線21往復(42便)をスカイマークに頼っているからだ。
スカイマークは神戸空港を西日本の拠点と位置づけ、格納庫を持つなどしている。民事再生法の適用申請後も「神戸空港は今後も西日本の拠点」(スカイマーク広報課)としており、神戸空港から完全撤退する可能性は低そうだ。だが一方で、「路線については(神戸も含めた)すべてを精査していく」(同)ともしており、一部の路線は廃止されるおそれがある。
8路線(羽田、新千歳、仙台、茨城、米子、長崎、鹿児島、沖縄)のうち、1日7往復運航している羽田線は搭乗率が63.1%(1月)と堅調に推移しているため、今後も運航が継続される公算大。だが羽田線以外については運航見直しの対象になる可能性がありそうだ。
たとえば仙台、鹿児島の2路線は、今年1月まで3カ月連続で搭乗率が50%を下回るなど低調だ。ゴールデンウイークなど繁忙期に搭乗率が上向いたとしても、年間を通じた路線単体の黒字には程遠い。関西国際空港で同じく仙台、鹿児島の2路線を運航しているLCC(格安航空会社)のピーチ・アビエーションが搭乗率80%以上をたたき出している状況と比べると、スカイマークの苦戦ぶりは鮮明だ。
空港を運営する神戸市は仙台と米子など新規就航路線を中心に、就航をPRするラッピングバスを運行したり、利用促進のプロモーション策を展開したりしてきた。「スカイマークあっての神戸空港」という声も地元から漏れ、今後の動向が注視されている。
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