株式投資の魅力の1つである、株主優待。主に個人投資家に株式を長期保有してもらうための工夫であり、食品などのメーカー、外食、小売り、レジャー、鉄道・空運など全上場企業のうち約1500社がさまざまな株主優待制度を設けている。
株主優待でもらえる食料飲料品・飲食券類やクオカードなどを金額換算すると、配当利回りのように「優待利回り」を算出できる。
東洋経済データサービスでは、独自調査により上場企業が実施する株主優待情報を収集しデジタルデータとして保有している。金額に換算可能な優待内容を株価で割り、「優待利回り」のランキングを作成した。
次ページ以降の表では、継続的に実施されている株主優待の中で、3月末に1単元(100株)保有している場合にもらえる優待内容の概要を、「優待利回り」で順位付けし掲載した。
順位の基となる「優待利回り」は、各企業の株式を『会社四季報』発売日から1年間1単元を持っていた場合の株主優待の金額換算を、2019年3月15日時点の株価で割って計算している(単位は%)。
また、今回取り上げる3月末権利確定の株主優待をもらうためには、3月26日(火)の権利付き最終売買日までに株式を購入しておく必要がある。
この記事は有料会員限定です
残り 880文字

