リンガーハット、値上げでも大幅減益の理由

既存店売上高は前期並みを維持しているが…

2018年8月に値上げに踏み切ったリンガーハットだが、さまざまなコストアップで収益性は悪化している(記者撮影)

人気の飲食チェーンが収益性を改善できずに足踏みしている――。

長崎ちゃんぽんの店を主力業態とするリンガーハットは1月11日、今2019年2月期の第3四半期(2018年3~11月期)実績を発表した。売上高は350億円(前年同期比3.6%増)と増収ながら、営業利益は15.6億円(同21.4%減)と大幅減益で着地した。

リンガーハットは、既存店売り上げについては健闘している。野菜の価格高騰などを理由に、同社は2018年8月に13品目で平均3.3%の値上げを実施。名物の「長崎ちゃんぽん」は東日本では626円から637円へ、西日本では583円から604円へと値上げした(いずれも税込み価格)。

リンガーハットの小田昌広取締役は、「値上げの影響による顧客離れを感じていない。第3四半期が始まったころは暖冬の影響を受けたが、12月後半に寒くなってからは売り上げが上向いている」と話す。

人件費の増加が重荷に

実際、既存店売り上げは2018年10月が前年同月比1.9%減、11月が同1.3%減だったが、12月は同0.5%増と少し持ち直した。2018年3月~12月の累計では、リンガーハット全社で既存店売り上げは0.1%減でとどまっている。「野菜はすべて国産を使用している。また、今回は野菜の量を減らさずに値上げに踏み切ったが、それをきちんと告知したので顧客の支持を得ているのではないか」(小田取締役)。

リンガーハットの定番商品の1つである「長崎ちゃんぽん」(写真:リンガーハット)

既存店売り上げが堅調であるにもかかわらず、営業利益は前年同月期に比べて大幅に減少した。光熱費や物流費に加えて、人手不足を背景に人件費が膨らみ、これらがコスト圧迫要因となったためだ。

少人数で店舗を運営できるため、リンガーハットはGMS(総合スーパー)やショッピングセンター内のフードコートへの出店を強化している。フードコート内店舗であれば、顧客に料理を提供する人員が不要だ。

テナント側も顧客を呼び寄せようと、改装時に飲食店を積極誘致している。そのため、店舗数は全体で2014年2月期末545店から2018年11月末681店へと増加したが、そのうち郊外型のロードサイド店が278店から221店に減少する一方、フードコートへの出店は200店から376店へと拡大した。

次ページとんかつ新業態の出店も強化するが・・・
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