｢日本人｣を武器にできない海外転職は厳しい 海外に行けば何かがあるわけではない

会社が経営難に陥り帰国しました（写真 :kelly marken / PIXTA）

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まず、日本企業か外資系かということで悩むことをやめましょう。個人としてのキャリアを考えるうえでそんな区分はまったく意味がありませんし、企業活動や資本の異動がここまでグローバルになっている現状において、働くハコ（会社）を選ぶ際に日本企業か外資系かといったことで悩むこと自体ナンセンスですよ。

視点は変わりますが、実際に米国にはソニーが米国企業だと思っているプレステファンの若者もけっこういますし、フランスのルノー傘下の日産を日本企業ととらえるか外資系ととらえるかという問題だってあります。

職場の雰囲気や海外との触れ合いのチャンスという意味でも社内の公用語を英語にする、または新卒入社人数のうちの半分以上が日本人以外という日本の大手企業もあります。そしてそういった企業は、当然、日本人であっても海外勤務の可能性も高い。その一方で外資系勤務でも英語もできないとか、業務でまったく使わないという人も多くいます。日本にある外資系企業の大半は日本市場におけるビジネスの発展がメイン業務ですから、海外に仕事で行く機会はあまりないという人も多くいます。

その双方を比較して、どちらがグローバル感を感じられるかは言うまでもないでしょう。そういった意味でも日本企業、外資系企業という区分そのものに意味はありません。