ジャニーズ｢新会社設立｣が起死回生に有効なワケ ｢社名変更｣よりもずっと重要なことがある

ジャニーズに起死回生の一手はあるでしょうか？（撮影：風間仁一郎）

広告スポンサー企業の「離脱」が止まらず、窮地に陥っているジャニーズ事務所。その影響はジャニーズ所属タレントのメディア起用にも及び始めている。

9月16日、朝日新聞は各メディアや主催事業でジャニーズタレントの新規起用を見送ると発表。これまで静観を決め込んできたテレビ局も、スポンサー離れが起きる危機に直面している。テレビ東京は新規起用を見送ると発表。NHKはジャニーズJr.を主体する「ザ少年倶楽部」の終了を検討しているとの報道も出ている。テレビ番組への所属タレント起用にも、徐々に影響が出はじめている。

ジャニーズ事務所は、9月19日に「今後の会社運営に関するご報告」を発表。10月2日に予定されていた経営体制発表において、具体的な進捗内容を報告する旨、明示している。

10月2日にはどのような発表がなされるのだろうか？ そして、窮地に陥っているジャニーズ事務所は、復活の道を見出すことができるのだろうか？

必要なのは「ブランドの再構築」

9月19日のジャニーズ事務所の発表では、取締役会で主に以下の4点が議論されたとされている。

メディア報道では、社名変更がクローズアップされすぎている感があるが、社名変更は「ジャニーズ事務所が最初にやらなければならないこと」であり、出発点に立つための必要な手続きにすぎない。