不当な解雇だと労働基準監督署に相談したが、退職理由の「自己都合」に丸をつけてしまっていたため、相手にされない。名誉毀損で簡易裁判所に調停を申し立てても、調停委員からは「前代未聞だ、ばかばかしい」と門前払いだった。
「若くてきれいな女は、浮いたうわさの1つや2つあったほうが華じゃないかと言われて。まったく話になりませんでした」
裁判をあきらめなかった理由
それでも、なぜあきらめなかったのか。晴野さんは言う。
「くやしい、納得できないという思いからですね。理不尽じゃないかって」
裁判への道筋が付いたのは、1989年の初めだった。新聞で、辻本育子弁護士、原田直子弁護士による「女性協同法律事務所」が開設されたことを知ったのだ。辻本弁護士自身、大学4年時の就職活動で、女性だからという理由で企業から採用を断られた経験を持つ。差別の問題に取り組むため、弁護士の道を選んだという。
辻本弁護士は名誉毀損ではなく、「職場の性差別」で提訴することを提案した。非のある男性は解雇されず、被害を受けた女性が職場を追われた。これはどう考えても女性への差別行為――。そう捉えれば、上司だけでなく、会社にも責任を問えるという。
「『本当にやれるんですか』と半信半疑でしたが、うれしかったですね」
西日本新聞が晴野さんの話を取り上げると、同じような被害を受けたという声が次々と寄せられた。なかには、高校を卒業し就職したばかりの娘が職場で深刻な性被害を受けたという、母親からの手紙もあった。
「こんなことが繰り返されていいのか、放っておいてはいけないと思いました」


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