先述の通り、続編の場合は、企業が協業を判断する際には、前作の人気や作品イメージを重要な手がかりとする。前作が大ヒットした『VIVANT』は魅力的なコラボ相手だったはずだが、続編が同じ世界観や受け止められ方を維持するとは限らない。
サンリオのように「みんななかよく」という理念を掲げ、子どもから大人まで、さらに海外にも顧客を持つ企業にとって、作品との親和性は売り上げだけで測れない。前作とのコラボなら許容できても、続編の表現次第では判断が変わることは十分にありうる。
今回の終了発表に企業理念との不一致が示されたことは、単なる販売上の問題ではなく、ブランドが大切にする価値観との整合性を重視した判断だったことをうかがわせる。ただし、サンリオがどの描写をいつ認識し、どのような協議を経て結論を出したかは、外部から断定できない。
「中国の圧力に屈した」だけでは説明できない
「中国の圧力に屈した」という批判はわかりやすいが、短絡的だ。
作品における表現の自由や放送する自由を守ることと、企業が自社ブランドを使った協業を継続するかどうかは、異なる問題だ。
中国では抗日戦争を題材にした映像作品が繰り返し制作されている。日本側から見れば一面的に映る描写もある。しかしだからといって、日本の作品に対する批判はすべて不当だと結論づけるのは短絡的だろう。


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