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"大食いコンテンツ"にYouTubeが収益化制限――「完食すればOK」では済まされない問題点とは?

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(写真:flotsam/PIXTA)

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「大食い」を見せ物にするYouTube動画に厳しい視線が向けられるようになっている。韓国では今年9月、モッパン(食べる様子を見せる動画)系やダイエット系の一部のクリエイターが、YouTubeで広告収益の停止措置を受けたことが相次いで報じられた。背景には、YouTubeの摂食障害に関する広告掲載基準が、過去の動画も含めて厳しく適用されるようになったことがある。

「たくさん食べる動画」そのものを一律に禁止しているわけではないが、YouTubeの広告掲載に適したコンテンツに関するガイドラインでは、摂食障害を「物議を醸す問題」の一つとして扱っている。そこでは、過食行為だけでなく、食べ物を隠したり、ため込んだりする行為、嘔吐、下剤の乱用、極端な体重減少など、視聴者にとって「きっかけとなったり、模倣されたりする可能性のある表現」が具体的に示されている。

2023年9月の改定では、摂食障害に焦点を当て、過食や食べ物を隠す・ため込む行為などを具体的に示すコンテンツについて、広告収益を得られないことが明確にされ、今年1月の改定でもこの方針は維持されている。

「不快」を超えた問題

問題は単に「大食い動画を見て不快に感じる人がいる」ということではない。大量の食べ物を短時間に口へ運ぶ、限界まで食べ続けるといった行為を繰り返し映像で見せ、それが「すごい」「面白い」と評価され、さらに発信者の収入につながる。そのことが、過食や摂食障害に悩む人、あるいは影響を受けやすい若年層にどのような影響を及ぼすのかという問題である。

もちろん、摂食障害は複雑な要因によって生じるものであり、大食い動画を見たから摂食障害になるという単純な因果関係を論じるべきではない。しかし、だからといって、過食を連想させるような大食いを刺激的な娯楽として繰り返し提示することの影響を考えなくてよいということでもない。

韓国を代表する大食いYouTuberで、チャンネル登録者数約1350万人のTzuyang(ツヤン)も、この問題が注目される中、「これからは適量を食べるYouTuberになろうと思う」という趣旨の発言をしたと報じられている。

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