千葉の記録的豪雨はなぜ起きたのか…猛暑日は100年で2.9日増加､豪雨は1.5倍　気象学者が示す"平均気温1℃上昇"の重み

しかし、台風がどこで発生し、どんな経路を通り、日本に接近・上陸するかは、海面水温だけでなく、大気の流れや上空の風、湿り具合など多くの条件に左右されます。そのため、台風については、発生数、強度、雨量、進路をわけて考える必要があります。

また、同じ強さの台風でも、進む速度が遅ければ、同じ地域に長く雨を降らせ、被害が大きくなることがあります。台風のリスクは、単に「来る数」だけではなく、強さ、雨量、進路、移動速度が重なって決まるのです。

災害は「社会の備え」に左右される

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温暖化によって雨量が増えれば、洪水や氾濫のリスクが高まりやすくなります。

たとえば、2023年6月末から7月にかけての大雨では、活発な梅雨前線などの影響で西日本から東日本の広い範囲で大雨となり、中国地方や九州で線状降水帯が発生し、福岡県や大分県には大雨特別警報が発表されました。

河川の氾濫、浸水、土砂災害などにより、死者13人、行方不明者1人、負傷者14人、3000棟を超える住家被害が報告されています。この大雨については、地球温暖化の影響で総雨量が増加していたと報告されています。

ただし、豪雨や台風が災害になるかどうかは、気象現象そのものだけでは決まらないことも大切です。

同じ雨量でも、山がちな地域か、低い土地か、都市化が進んでいるかによって被害は変わります。河川の管理、ダムや堤防、排水設備、避難情報の伝わり方、住民の備えも影響します。これは自然災害に共通することです。