塾の｢フリースクール｣参入続々､不登校の子の"居場所＋学習ノウハウあり"で親も安心？少子化で業界にもメリットか

「ゲームやプログラミングなど子どもの『好き』を中心に過ごせることで笑顔が増えました。ここで自己肯定感を取り戻せたからこそ、今は次のステップとして教育支援センターにも行けるようになったのだと思います」

明光フリースクールで行われているプロジェクションマッピングを使ったゲーム型の体育の授業（画像：明光みらい）

学習面への強みが保護者の安心感につながる

この母親もそうだが、不登校の子どもの居場所を探す際には、保護者に大きな精神的負担がかかる。前述のSSWは「フリースクールはその質が外からわからず、どう選んでいいのかわからないと話す親は多い」と話す。その点、学習塾を母体とするフリースクールとなれば、学習指導や進路指導のノウハウがあるという点で保護者の安心材料となるだろう。

最近は「不登校離職」という言葉も耳にする。不登校による離職は母親に多く、5人に1人が仕事を辞めているという調査もある。子どもを安心して預けられる場所の充実は、保護者の生活や雇用を支えることにもつながる。

「子どもが気に入って過ごせる場所が近くにあることは、親にとって救いです」とすららネットの松本氏も話す。

出席認定の制度に加え、近年は東京都（利用料として月額最大2万円）をはじめ、名古屋市や神戸市など、フリースクールを利用する家庭への公的補助を開始する自治体が増加。さらに、事業者に対する運営支援や安全対策などの補助を行う自治体も出てきており、民間が不登校支援に参入しやすく、保護者にとっても利用しやすい環境が整いつつある。

名古屋市が始めたフリースクール等利用の補助制度（画像：名古屋市のHPより）

昼間の空き時間や既存の指導ノウハウを生かしたフリースクール参入は、事業者にとって合理的であると同時に、フリースクール全体の質を高め、地域の居場所の選択肢を広げることにもなっていく。確かな学習ノウハウと居場所を兼ね備えたフリースクールは、今後さらに存在感を増していきそうだ。