NTT西日本は、「ちがい」を価値として、一人ひとりが「自分らしく」チャレンジする会社づくりをダイバーシティ推進の基本方針とする。社員のエンゲージメントに関する調査では、「自発的な貢献意欲」「自社に対する愛着・誇り」「仕事のやりがい」などを最重要指標として設定。調査結果の分析を通じて、全社規模および各職場単位で改善施策を実施する。
個々の事情に寄り添った制度拡充が進んでおり、育児・介護等を理由としたリモートワークの適用、育児・介護・パートナーの転勤等により退職した社員の再雇用制度なども備える。さらに、育休等に伴う周囲の引継ぎ業務も評価に反映する制度を新設するなど、日々の業務を支える社員への支援も欠かさない。そのほか、障害者雇用では、ニューロダイバーシティ採用にも着手しており、多様な人材の確保に積極的だ。
首位と2位グループとのポイント差はわずか0.9ポイント
無添加化粧品メーカーのファンケルは、「みんな違ってあたりまえ」をスローガンに掲げ、さまざまな価値観や考え方を持つ多様な人材が個性や能力を発揮し、新しい価値を生み出し続けることを目指す。例えば、マネジメント業務以外でもさらに活躍できる「エキスパート職」を導入するだけでなく、高度人材が専門知識を生かして活躍の場を広げられるように年俸制も整備。
さらに、介護や治療などと仕事を両立する「アソシエイト正社員」制度や、定年後も働き続けられる「アクティブシニア社員」制度など、雇用形態の多様化も進んでいる。男性育休取得率は3年連続で100%を達成。育児休業復帰時に働き方やキャリアパスの希望を聞くアンケートを実施し、直属の上司と情報を共有するなど、アフターケアも充実している。
育児用品で国内トップのピジョンは、「いかなるときも社員の人権・個性を尊重し、差別のない平等で働きがいのある職場環境を確保するとともに公正な評価による自己表現の場を提供する」ことをダイバーシティ推進のビジョンに掲げる。育児休業期間のうち給与補償期間を3カ月間に拡大した「すくすくいっしょ」制度を導入するなど、独自の支援が特徴的だ。また、不妊治療や里親制度のための「ライフデザイン休職・休暇制度」や、PMSや男女ともに起こる更年期症状等により就業が困難な場合に利用できる「ウェルネス休暇」など、社員のライフプランや心身の健康に寄り添った制度が充実している。
今回紹介した2026年のランキングでは、住友生命保険が首位を獲得したが、2位グループ（NTT西日本、ファンケル、ピジョン）とのポイント差はわずか0.9ポイント。トップ層の取り組みレベルが極めて高く、かつ拮抗していることがうかがえる結果となった。共通しているのは、単に制度を整えるだけでなく、多様な背景を持つ従業員一人ひとりの事情に寄り添い、従業員の「個」を尊重しながらエンゲージメントを高めている点だ。多様な人材がいきいきと活躍できる土壌をいかに本気で作るか。その熱量が結果に表れているのかもしれない。
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