「変化を恐れず、変化に対応して（それを）強みにしていく」
プレゼンテーションの冒頭に登壇した、スバルの常務執行役員CMzO（最高モノづくり責任者）モノづくり革新センター長 兼 技術本部副本部長の渡邊郁夫氏はそう強調した。
キーワードは「柔軟性」である。
時計の針を少し戻せば、2023年8月に公開した「新経営体制における方針」で、「モノづくり革新」と「価値づくり」によって世界最先端を狙うとした。
そのうえで、BEV（バッテリーEV）に舵を切り、資源の集中先をBEVとすることで早期に実現するという、BEVシフトの方針を打ち出した。
ところが、その後に自動車産業界の環境は急変しており、スバルの主力市場であるアメリカではトランプ政権による環境規制の大幅な緩和の影響により、BEV市場の成長が鈍化する状況に転じている。
BEVの延期とICEへの注力
25年度実績で、スバルのグローバルでの販売台数は89万6000台で、このうちの79％が北米（アメリカ64万1000台・カナダ6万7000台）という『アメリカ一本足打法』という状態にあり、スバルとしてはBEV戦略の見直しが必須となった。
26年3月期決算報告会で、代表取締役社長の大崎篤氏は、今後の注力領域として「自社開発BEV導入を延期し、開発リソースをICE（内燃機関）系商品のラインアップ拡充にシフトする」と事業の転換を示している。
なお、現在建設中の群馬製作所・大泉新工場（群馬県大泉町）を当初予定していたBEV専用工場から、ハイブリッド車などを含む混流への転換することについては、25年3月上期決算会見の時点で明らかにしていた。
こうした生産拠点の変革を含めた成長投資については、25年11月10日発表時での総額1.2兆円を26年3月期決算報告会でも維持すると説明。
開発領域と生産領域の振り分けとして、開発領域では、自社開発BEVの導入延期によって技術開発を継続しながら投資を縮小し、その分をハイブリッド車に活用する次世代内燃機関車の開発リソースに再分配する。
