東洋経済オンラインとは
ビジネス

トランプ大統領も調査を指示、著名UFO研究家の自殺で再燃した「科学者連続失踪説」の真偽

12分で読める
UFOの想像図
UFOの想像図(画像:筆者作成)
2/7 PAGES
3/7 PAGES
4/7 PAGES
5/7 PAGES
6/7 PAGES
7/7 PAGES

メリッサ・カシアス氏やアンソニー・チャベス氏の失踪、ジェイソン・トーマス氏の遺体発見についても、各当局は事件性はないとの見解を示している。

元ライト・パターソン空軍基地司令官という経歴から、ロズウェル事件に関する情報にもアクセスできたとされるウィリアム・マッカスランド氏の妻、スーザン・マッカスランド・ウィルカーソン氏は、退役してから10年以上も過ぎた夫が「非常に古い機密情報を聞き出すために連れ去られたとは思えない」とFacebookに述べ、陰謀論との関連を否定している。

4月、一連の失踪や死亡について質問を受けたトランプ大統領は「かなり深刻な事態だ」と述べ、「今後短期間でこの件を調査するつもりだ」「1週間半でより詳しいことがわかるだろう」と語った。だが、未公開のUFO関連情報を開示するウェブサイトを公開した5月8日にも、大統領は科学者らの失踪や死亡に関連性を示す証拠はまだ見つかっていないと述べた。

ちなみに、マッカスランド氏がかつて監督したロケット材料プロジェクトには、上述のモニカ・レザ氏が参加していたことがある。しかし、レザ氏の家族は、ホワイトハウスやFBIからは調査に関する話は来ていないと述べている。

憶測やデマに囚われない冷静さが求められる

ABC Newsによると、アメリカで最高機密情報を取り扱う資格を持っている原子力および航空宇宙関連の労働者は約70万人いるという。そして、ここにアメリカ国民の通常の死亡率を適用すると、現在までの22カ月の間に出る死者は約4000人にのぼるとのことだ。

またそのうち、自殺者数は約180人、事件に巻き込まれて死亡する人の数は約70人になる。この計算に基づけば、いま人々が騒いでいる程度の死者数が、過去に機密を知る立場にあった人たちの間にあってもおかしいことではないだろう。

もちろん、これはすべての失踪や死亡に何らかの関連や不審な動きが絡んでいないという証拠ではないため、今後の調査によっては、一部で意外なつながりが見えてくる可能性もあるかもしれない。

ただ、憶測やデマに基づく情報を、その出どころの確認もせずに信じることは、その憶測やデマをさらに拡散することにもつながりかねない。いまのところ、科学者たちの失踪や死亡に明確な関連性が見つかっていない状況では、それらは「たまたまそう見えるだけ」と冷静に受け止めておくほうが間違いはないはずだ。

こちらの記事もおすすめ

あなたにおすすめ

ビジネス

人気記事 HOT

※過去1週間以内の記事が対象