「今の修羅場で、国交省に頼むことはありません」
国交省東北地方整備局長、徳山日出男は、電話口の言葉に突き放された感じがした。
11年3月16日。
国内観測史上最大規模のマグニチュード9.0を記録した東日本大震災からわずか5日後のことだ。
「棺おけを手配してくれないか」にひるんだ
電話の相手は、津波によって壊滅的な被害を受けた岩手県陸前高田市の当時の市長、戸羽太だった。
災害対策車に搭載された衛星電話でつないだ戸羽に、津波被害の初期対応のため、宮城県仙台市で陣頭指揮を執っていた徳山は繰り返した。
「何でもいいから言ってくれ」
戸羽は「頼むことはありません」とかたくなだった。
これまでは、道路を造ってほしいなどと国交省に陳情することはあったが、今のわれわれには国交省は必要ない――。そんなふうに聞こえた。
徳山は食い下がった。
「国交省の所管のことでなくてもいい。何でもいいから、何か困っていることがあるでしょ。大臣からも『何でも手伝え』と言われている」
押し問答のようなやり取りの末、戸羽はようやく口にした。「本当にいいんですか。本当にやれますか」
「本当にやります」
そう答えた徳山に、戸羽は言った。
「棺おけを手配してくれないか」
徳山は一瞬ひるんだ。頭に浮かんだのは「棺おけって、どうやって買うんだ?」。国交省として重機や車両を買ったり、プレハブを準備したりすることはあるが、棺おけを用意した経験はない。棺おけの管轄があるとすれば厚生労働省なのかもしれないが、引き下がるわけにはいかない。「すぐやります」と伝えた。
陸前高田市では、全約8000世帯のうち半数が津波被害を受け、震災前に約2万4000人だった人口のうち、行方不明者を含め1800人以上(国交省資料)が犠牲になった。
当時、遺体は血まみれになっていたり、身体の一部が失われたりしていた。目や口、鼻の中まで泥まみれになった遺体を洗い流し、供養するのだが、ガソリン不足で火葬ができなかった。土葬にするにしても「遺体をまた泥まみれにするのは忍びない」ため、棺おけが必要だったのだ。
国交省の所管でなくても、被災地に必要なものは用意する。徳山の意思は固まった。
そして、この決意が、災害対策の歴史に残る公文書につながることになる。
戸羽との電話から6日後。仙台市にある国交省東北地方整備局の災害対策室での出来事だった。
部下が作った市町村長向けの公文書の案に、徳山は手書きで2行追加した。部下は驚いて言った。
「本当にいいんですか、こんなの。違法ですよ」
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