しかし、この発言をめぐって、SNS上では批判が相次いだ。特に「とるしかない」という言い回しに対しては、「日本人は代替品なのか」といった反発が続出。外国人の労働力を確保できなくなったから、“仕方なく日本人を雇う”とも解釈できることから、怒りを覚えた視聴者も多かったようだ。
こうした事態を受けて、日高屋公式サイトやXは、放送2日後（4月15日）に「一部テレビ報道に対するご説明」と題する文章を発表。「一部に日本人労働者を軽視しているかのように受け取られかねない表現」によって、「ご不快な思いをされた方やご懸念をお持ちになった方」がいたとして謝罪した。
加えて、「人材確保においてより広い視野で考える必要性についてお伝えする意図によるものでしたが、結果として配慮を欠いた表現となりましたことを重く受け止めております」と言及。
「当社におきまして、外国人雇用による助成金を受け取った事実はございません。加えて、外国人労働者（特定技能取得者を含む）の給与額や福利厚生、昇給・昇格等につきましても、新卒・中途の通常社員（日本人）と同じ条件にて待遇しております」といった表現で、遠回しに「安価な労働力を手に入れるための採用」ではないことを示した。
ただ、これを出してもなお、「同待遇なのであれば、なぜ外国人を優先したのか」「『広い視野』に日本人は含まれていなかったのか」「トップが語った言葉にもかかわらず、説明責任が足りていないのではないか」といった手厳しい声が相次いでいる。
実は｢分かち合う｣優良企業
そもそも、ハイデイ日高とはどんな会社なのか。1973年創業で、現在、直営店舗は455（以下、2025年2月期時点）、従業員数は約1万2000人いる巨大企業だ。創業の地である埼玉県は110店、東京都が206店と、関東の駅前を中心としたドミナント戦略を展開していることから、それ以外の地域に住む読者には、あまりなじみがないかもしれない。
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【一部からのバッシングを受けることになった理由】
