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日系大手のコンサルティング企業、ベイカレントから派生した「ベイカレクローン」の一角であるライズ・コンサルティング・グループ。2023年9月の株式上場から順調に成長を続けてきたが、26年2月期はコンサルタントの採用難と退職増で業績の下方修正を行い、一転減益を余儀なくされた。
アンソロピックショックを受けて、株式市場がIT・コンサルティング業界の成長に懐疑的にもなる中、どう生き残るのか。25年5月から社長COO（最高執行責任者）を務める松岡竜大氏に聞いた。
上位層のパートナーが極端に不足
――2026年2月期は上場後初の減益となりました。何が誤算だったのでしょうか。
業績予想を下方修正した主な理由は、顧客からの需要は堅調であるものの、コンサルタントの採用が思うように進まず、退職者も増えたことにより、計画していた人員数を確保できなかった点にある。
26年2月期は、前々期末から90名弱の増加となる371名の体制を目指していたが、第3四半期時点で333名程度にとどまった。第4四半期の積み上がりも少なかった。ダイレクトリクルーティングの効果が薄れ、エージェント経由に切り替えたものの、オファー金額の高騰など他社との獲得競争が激化している。退職率については、従来の20%程度から20%台半ば〜後半へと悪化している。
単なる人数不足だけでなく、職位のバランスが崩れたことも大きい。理想とする「パートナー1：マネージャー3：メンバー6」の黄金比が、「0.5：3：6.5」と、上位層のパートナーが極端に不足する形となった。プロジェクトを統括するリーダーがいないため、案件の引き合いがあってもチームを組成できず、若手メンバーをアサインさせられない事態が発生した。
これらの要因により、26年2月期第3四半期の稼働率は前年同期の90パーセントを下回り、88％まで低下した（編集注・26年3月期通期の稼働率は87％）。アサインされないコンサルタントの人件費が販管費として計上されたことで、利益が圧迫された。
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【採用手法を抜本的に見直す】
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