社内で緊張が走った…｢オフィスカジュアル｣履き違えた"Z世代"の主張　すり合わせのために"独特な研修"を行う企業も

ここで重要なのは、服装の議論が単なる見た目の問題ではなく、ビジネスマナーや組織文化の一部であるという点です。

服装は、その人が「誰に対して」「どのような姿勢で」仕事に向き合っているかを示す非言語メッセージでもあるわけです。

たとえば、初対面の顧客と会う日であれば、少しフォーマル寄りにする。社内でのクリエイティブな打ち合わせであれば、動きやすさや発想の自由度を優先する。こうした「状況に応じた選択」こそが、ビジネスマナーの本質です。さらには、企業としてのカラーや目的を共有することが可能になります。

また、服装の基準を明確にすることは、心理的安全性にもつながります。

判断基準が曖昧なままだと、「これで合っているのだろうか」「周りからどう見られているのだろうか」と不安を抱えたまま働くことになります。特にZ世代にとっては、服装への指摘は自尊心にも関わるデリケートなテーマであり、曖昧さがストレスの原因になりがちです。だからこそ、組織として一定のガイドラインを示しつつ、個人の自由度も尊重するバランスが求められます。

その意味で、先述の研修のように、実際に見て、話して、すり合わせるというプロセスは非常に有効です。

「これくらいならOK」「この組み合わせは避けたい」といった感覚を共有することで、職場全体の基準が自然と整っていきます。

さらに、世代間の価値観の違いを理解することで、服装以外のコミュニケーションにも良い影響が生まれます。服装の議論は、実は「働き方の価値観を語る入り口」としても機能するのです。

自由には必ず“判断”が伴う

50.9％の「東洋経済オンライン」読者が「よりカジュアルになった」と回答した（写真：東洋経済新報社『ビジネスファッションに関する調査』、2023年2月6日実施）

オフィスカジュアルは、単なる服装の自由化ではありません。それは、組織が多様性を受け入れ、個々の働き方を尊重する姿勢の表れでもあります。

しかし自由には、必ず判断が伴います。だからこそ、個人の感覚に任せきりにするのではなく、組織としての基準を共有し、互いの価値観を理解し合うプロセスが欠かせません。

服装は仕事の質を直接的に左右するものではないのかもしれません。しかし、服装をめぐるコミュニケーションは、組織の文化や心理的安全性を映し出す鏡のような存在です。

オフィスカジュアルをめぐる議論を通じて、私たちは「どんな職場を目指しているのか」「どんな関係性を築きたいのか」という、より本質的な問いに向き合うことができるのだと思います。

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