これは、GMSが基本的には自前でアパレルや雑貨を用意していたのに対し、より良いデザインや品質を持つ専門チェーンに勝てなかったからである。特に1990年代以降は、郊外化を背景として「ユニクロ」や「しまむら」、「ニトリ」といった専門チェーンが多く登場し、あらゆる分野において専門店の勢いにGMSが負けた。これらの専門店は郊外のショッピングモールに入居するか、あるいは自前で大規模店舗を持つことが多かった。そして、駅前立地が多いGMSに差を付けていったのである。こうして、ダイエーやイトーヨーカドーといったGMSは次々に凋落し、ここ2〜3年でみれば、イトーヨーカドーの大量閉店が進んでいる。
こうした問題に加え、津田沼特有の問題もある。津田沼はもともと「津田沼戦争」と呼ばれるほど駅前の商業施設での競争が激しく、イトーヨーカドーはその戦争でも優位に立っていた。ところが、2000年代以降、車でさほど時間がかからない近隣に大型商業施設が多数立地するようになり、そうした店に客足が取られることになる。
00年は大店法が廃止され、代わりに制定された大店立地法によって大型商業施設の建設が進んだ時期であり、郊外タウンである津田沼はこうした時代の影響を直で受けたのである（また、駅前で見れば、先に誕生していたイオンモール津田沼Northの出店にも客を持っていかれることになった）。
デパート化するモール、モール化するデパート
こうして見ると、津田沼駅前で起こっている変化は、日本の商業・消費動態の変化に伴って起きた、駅前型GMS・デパートから郊外型ショッピングモールの変化の表れだと見ることができる。
ただし、ここで起きていることを「GMSがショッピングセンターになっただけ」と捉えてしまうと、本質を取り逃がしてしまう。ここで起きていることを抽象化すると、日本の商業について示唆を得ることができる。
そのカギとなるのが、先ほども指摘したイオンモール津田沼Southの「デパート化」だ。デパートもまた、郊外型のライフスタイルの広がりによって時代の流れで淘汰されつつある業態だが、このイオンモールは「形態」としてはそれに近づいている。
このことが示しているのは、現実の商業施設は、すでにこれまで語られてきたような「業態」の境界をまたぎながら成り立っていることだ。
現在は、総合スーパーにしても、百貨店にしてもショッピングモールにしても、基本的には「強いテナントを持ってくる」ことが一般的になっている。そもそも、ショッピングモールとは、そのようにさまざまなテナントを集めて営業を行う、一種の「場所貸し」業であるが、総合スーパーもデパートもそのようになりつつあるのだ。
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【これからの商業施設にとって重要なこと】
