このデータからも明らかなように、外国人材はもはや単なる補充要員ではなく、企業の成長を担う戦力として位置付けられつつある。日本人・外国人を問わず、能力重視で採用する動きも着実に広がっている。
その結果、外国人材には現場で働くだけでなく、組織の中核を担い、チームを率いる役割も求められるようになっている。優秀な人材を管理職として登用するのは、自然な流れといえる。
外国人の管理職登用は「離職防止」にもつながる
企業が外国人材の管理職登用を進める理由は、それだけではない。
従業員数2000名を超える大手工作機器メーカーで、人事マネージャーを務める中村史郎さん（仮名）は、次のように語る。
「当社では当初、人手不足の解消を目的に外国人従業員の採用を始めました。しかし人数が増えるにつれて、日本人上司によるマネジメントの負担が大きくなりました。言語や文化の違いもあり、現場をまとめるのが難しくなったからです。そこで現在は、外国人管理職の登用も進めています。彼らがマネジメントを担うことで、やり取りの負担は大きく下がりました」
外国人材の人数が増えれば、従来のマネジメントでは対応しきれなくなる。そうした中で、現場をまとめる役割として、外国人管理職を登用する動きが広がっているのだ。
さらに、定着という観点からも、管理職登用は重要な意味を持つ。中村さんはこう指摘する。
「外国人材を管理職に登用するようになってから、離職率が下がりました。それまでは、『日本人だけが上に行く』構図に不満を感じる人も少なくありませんでした。しかし、努力次第でキャリアアップできることが明確になり、仕事への意欲も高まっています。
また、外国人管理職は、ほかの外国人材にとってのロールモデルにもなります。その結果、『この会社にはキャリアアップの可能性がある』というメッセージも伝わるようになりました」
次ページが続きます：
【アジア出身の人材は、日本人よりも「管理職になりたい」】
