｢アメリカ人は貯蓄しない｣という通説の真っ赤な嘘　実は日本を大きく引き離す｢世界最高の貯蓄家｣で､純資産も最大の理由

ビッグ7経済圏の比較から、大事な洞察が引き出せる。一般的な仮定へのいくつかの修正もそこには含まれる。

上述のように、これまでの通念とは逆に、アメリカ人はこの一団の中で最高の貯蓄家である。同様に、アメリカは1人当たり純資産が最大の国であり、中国や日本とは対照的に、株式の大部分が政府ではなく家計によって保有されている。

全体として、純資産は大債務爆発の間に急増しており、資産の大部分は家計によって保有されているのだ。

しかし、同時に格差のパラドックスをもってはっきりした事実は、純資産の増加が最も著しいのは、人口の上位10％に資産が最も多く集中する2国、すなわちアメリカと中国である点だ。

総資産の増加は一般に格差拡大と相関関係にあると考えるのが妥当である。

経済運営における政府債務の有効性についてさらに懸念すべき限界には、債務が格差拡大にもたらす影響と関連している。GDPを成長させるのに債務の増加に依存することは、深刻な社会的影響をもたらすのだ。

債務の負の側面をやわらげ、正の特質を生かす

債務は経済成長になくてはならないものであるが、行き過ぎると周期的な経済的災厄や停滞をほぼ確実に引き起こす。

結果、われわれが創造的で野心的な姿勢を持たない限り、負債のパラドックスは、経済的な問題や困難が確実に待ち受けていることの予兆となる。

債務の負の側面をやわらげ、債務の正の特質を生かすことに光を当てることによってのみ、21世紀の経済を望ましい均衡への道へと導くことが期待できるだろう。

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