1人当たり時価総額が23.6億円ということは、社員1人が将来にわたり創出するであろう利益も23.6億円ということです。そんな会社で将来にわたり働くことのやりがいが見えてくる、そんな気がしませんか?
繰り返しますが、時価総額は過去や現在だけではない「未来」によって導かれています。就職という長い歳月の中で、自分がどれだけ世の中に価値を生み出せるか。それを示す指標として、「1人当たり時価総額」は実に理にかなっているといえます(留意点として、製造業に比べソフトウェア企業など少人数で高い付加価値を生みやすい業種は上位に来やすい傾向があります)。
企業の「株価を意識した経営」にも合致
この考えをさらに進めて、「1人当たり時価総額」が就活の定番指標として広まれば、何が起きるか。就活生が「未来の企業価値」で会社を選ぶようになれば、企業は本質的な企業価値向上に真剣に取り組むようになるのではないでしょうか。
折しも、上場企業には「株価を意識した経営」への転換が要請されています。1人当たり時価総額ランキングが新卒採用の現場にも浸透すれば、それは単なる就活ツールを超えて、企業経営を変える触媒になる――学生、企業、日本経済全体それぞれにとって、望ましい好循環です。
そこで、東洋経済オンラインさんへの提言です。みんなが注目する恒例の就職ランキング特集において、「1人当たり時価総額ランキング」も加えてみませんか? 未来が見えるランキングとして、きっと参考にしてもらえるはず――ぜひとも、よろしくお願いいたします。
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