地震で怖いのは｢重たい家具の転倒｣だけじゃない《｢本の落下｣で30〜50代男性も犠牲に》死なないための対策とは

加えて、賃貸住宅には原状回復義務があるため、家具固定などの地震対策をためらう人も少なくありません。実際、防災士を対象とした調査でも、賃借人の場合は背の高い家具への対策が取られていない傾向が見られました（安藤ほか2025）。

このように、賃借人であることによって対策の方法が限定されることが、現実の困り事となっています。

防災士対象の調査でわかった「背の高い家具に家具転対策を実施できない理由と所有形態」（画像：筆者作成）

防災士対象の調査で回答のあった「家具転倒対策で困っていること」（画像：著者作成）

賃借人のリスクが高いことを考えると、今後の地震対策としては、持ち家や賃貸にかかわらず家具対策を進めやすい環境づくりが必要です。

例えば、家具固定を認める大家に対して助成や保険制度の優遇を設けるなど、大家側にもインセンティブを与える政策が進めば、より多くの人が安全対策を取りやすくなるのではないかと考えています。

家具や落下物から逃げ場が確保されているか

今回の整理から見えてきたのは、家具の転倒対策だけでなく、落下物や住環境も含めて室内の安全を考える必要があるということです。

とはいえ、政策はすぐに変わるものではありません。まずは、ご自身やお子様の新しい住居で、家具や落下物から逃げ場が確保されているかを確認してみてください。

震度5の地震はどこでも起こります。寝ている場所の上に倒れたり落ちたりする物を置かないこと、重たい物は下の段に置くことなどは、模様替えの際にすぐに実践できる対策です。固定グッズも家具の設置前に準備しておくとスムーズです。

また、前提として住宅の耐震性が確保されていることも重要です。災害時に自宅にとどまり続けられるかどうかは、その後の生活を大きく左右します。阪神・淡路大震災（1995年）や熊本地震（2016年）では、耐震性が十分でない建物で学生が命を落とした事例もありました。こうした教訓を忘れず、住まいの安全を見直しておくことが大切です。

著者フォローすると、あんどう りすさんの最新記事をメールでお知らせします。