398万から3800万円まで！トヨタ､ベンツ､BYD…各車試乗で確信したPHEVの本質

そのためには、プラグインハイブリッド車とEVで部品の共用化を進め、量産効果を得る必要が出てくるから、EVの販売促進にも注力することになるだろう。

そもそも、ハイブリッド車を世界に先駆けて市場投入したトヨタは、製造コストと新車価格の観点から、まずはハイブリッド車の母数を拡大し、そこからプラグインハイブリッド車、EV、燃料電池車という、ユーザーにとっての“電動車のステップアップボード”をイメージしていた。

トヨタでは「ハリアー」や「アルファード」などPHEVラインナップを拡充している（写真：トヨタ自動車）

ところが、テスラの台頭と中国政府の国家戦略、ヨーロッパでのEV普及施策により、10年代中盤から後半にかけて世界的なEVシフトが生まれ、トヨタのみならず日系メーカー各社は対応に追われた。

その結果、トヨタは国や地域の社会状況に応じた多様なパワートレインを並行して対応するマルチパスウェイ戦略を維持しながらも、EVへの対応を強化せざるを得なかった。

つまり、“電動車のステップアップボード”が大きく変わり、プラグインハイブリッド車の存在が想定よりも希薄になった印象がある。

EV再考のいまプラグインハイブリッドの役割は？

直近ではアメリカ・トランプ政権による自動車環境対策の大幅な見直しなど、電動車市場の先行きを判断するには難しい要素が増えている。

また、ホンダが中国市場でのEV戦略を「白紙に戻す」（貝原典也副社長）という発言があるなど、EVシフトは新たなる局面を迎えている。

東洋経済オンライン「自動車最前線」は、自動車にまつわるホットなニュースをタイムリーに配信！ 記事一覧はこちら

そうした中、今回の試乗で感じたような市場の現実を鑑みると、プラグインハイブリッド車は各メーカーにとって電動車の「ブランド価値の象徴」になるのではないか。今後もプラグインハイブリッド市場の動向を注視していきたい。

著者フォローすると、桃田 健史さんの最新記事をメールでお知らせします。