大学教授のトリセツ【実践編】転身前に知るべき｢4つの実態｣､シビアな業績至上主義と狭き門を突破する秘訣＆年収事情

実務家教員ブームに浮かれてはいけない。最も直接的な理由は、非常勤講師にはなれても専任教員のポストは限られているという現実だ。

応募者数に比べて採用枠は極めて少ない。持っていて当たり前とされている学位（博士）の取得者は増え続けているが、大学側の教員需要が拡大しているわけではない。

大学教員の採用では、今や、大学院の博士課程後期を経て博士の学位を取得していることがほぼ必須条件になっている。しかしながら、社会人を対象にした専門職大学院では、欧米の名門大学院でMBAなどの修士をとっている人が採用されているケースも見られる。

貴重な実務経験および、それを基にして書いた論文が、博士に相当すると教授会で判断されたのだろう。この傾向については、「今どき、博士も持たない人を採用するのは、いかがなものか」と批判する研究者の声も聞かれる。

採用のカギを握る「研究論文」

次に、大学教員の公募に応募する手順について説明しよう。

公募情報は各大学のホームページにも出ているが、科学技術振興機構が運営する研究者人材ベース 「JREC-IN（Japan Research Career Information Network）」を見て探すというのがオーソドックスな応募スタイルだ。実務家教員の採用も出ている。

企業での実務経験やマネジメント経験が評価される場面もあるが、それだけで採用に結びつくことは少ない。学術書（著書）や研究論文の数と質、教育歴の有無が成否のカギを握る。

では、「研究論文」はどのように評価されるのか。

まず、論文を書いて業績として残すには、学会に加入しなくてはならない。ほとんどの学会では、会員2人の推薦が求められる。そして、その学会が発行する学術誌に投稿することになる。