大学教授のトリセツ【実践編】転身前に知るべき｢4つの実態｣､シビアな業績至上主義と狭き門を突破する秘訣＆年収事情

こうした大学の組織文化を理解していないと、「学生には好かれているのに、なぜ専任になれないのか」「企業での実績があるのに評価されない」といった不満だけが募ってしまう。

近年、大学は教職員の年収も含めて対外的に情報を開示している。東京大学の発表によると、24年度の大学教員（教授・准教授・講師・助教＝計2923人、平均年齢49.1歳）の平均年収は1045.7万円、ボーナスは289.5万円だった。

慶應義塾大学・総合政策学部、環境情報学部、政策・メディア研究科（マーケティング、データサイエンス関連）の公募情報（3月23日締め切り）を見ると、教授が45歳で1000万円、准教授が40歳で900万円、講師は35歳で800万円となっている（いずれも、経歴に空白期間がない場合の初年度額）。

東京では、これ以上の報酬を提示している私立大学も少なくない。とはいえ、アメリカやシンガポールなどの大学の報酬と比べると、外国人教授がやってこないほど安い額だ。

大学教員に転職する際に必要な心構え

東京大学教授に相当する条件を備えて、著名企業で働いているプロフェッショナル、エグゼクティブからすれば、低い報酬と感じるだろう。しかし、名誉あるやりがいのある仕事であると本人が思っていれば、何の問題もない。

大学の財政状況は厳しく、専任ポストは減少傾向にある。専任枠を持たず非常勤講師だけで複数の大学をかけ持ちしても、生活が安定するとは限らない。

これだけもらえればいいと思える適正年収か、明らかに収入が下がり、生活・家庭に負の影響はないか、いったん収入が下がってもキャリア形成上、貴重な職歴になるのか、といった視点から生涯設計も含めて熟考したうえで、決断してほしい。

以上で明らかにした大学の実情を理解し、大学教員の公募に応募するのであれば、次の点を現実として受け止めてほしい。