「“ゼロ回答会見”が本当に罪深いのは…」“何も答えなかった”日テレが犯した《1つの罪》。そして今後、国分太一は謝罪会見をすべきか？

しかし今回の会見は、報道各社や世論に促されて開催されたのではなく、日本テレビが自ら行ったもの。

事前に弁護士による調査が行われていたことなどから、それなりに準備期間があったと考えられますが、なぜあそこまで何も開示しなかったのか。そして批判が出ることは明確なのに、なぜそのような会見を開催したのでしょう。

福田社長の説明では、「刑事事件になるような事案ではないが、重大なコンプライアンス違反行為があった」ということです。自社番組にかかわるコンプライアンス違反ということなので、日本テレビのスタンスとしては、社長自らが会見する以上、自社の責任を明確にすることが目的と考えられます。

しかし意地悪な見方をすれば、きちんと会見を実施したという既成事実を作ることが目的とも考えられるわけで、「中身ゼロ会見」はこうした邪推を促進してしまうことにつながるでしょう。

フジテレビと中居正広氏の一連の騒動もそうでしたが、法的に正しいことと、危機が深刻化することとは別の軸にあります。

何も開示できなくとも社長が会見したことは、「会社として対応した」というアリバイになるのかもしれません。しかしそれ以上に、誠意のない姿勢として批判を呼ぶリスクが限りなく大きくなったと思います。

「国分太一氏の謝罪」から読み解けるもの

1時間半に及ぶ日本テレビ会見に続いて、国分氏が所属する株式会社TOKIOは「国分太一に関するお知らせ」として、国分氏の謝罪ステートメントを発表しました。

株式会社TOKIO代表取締役の城島茂氏名義で出された声明と、国分太一氏の「謝罪文」（画像：同社公式サイトより）