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「“ゼロ回答会見”が本当に罪深いのは…」“何も答えなかった”日テレが犯した《1つの罪》。そして今後、国分太一は謝罪会見をすべきか?

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  • 増沢 隆太 東北大学特任教授/危機管理コミュニケーション専門家

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突然報じられた、TOKIO・国分太一氏の「コンプライアンス違反」と無期限活動休止(画像:国分太一公式Xより)

6月20日早朝、突如降ってわいたTOKIO国分太一氏のコンプライアンス違反行為のニュース。同日昼に急きょ日本テレビは記者会見を開き、福田博之社長自らが登壇しました。

しかしその結果は、「罪深い課題」を残す後味の悪いものだったといえます。

会見は、福田社長1人がすべて答える形で行われました。しかし、事案内容や当事者の特定につながることは一切答えられないと言い、語られた内容は「国分太一氏による重大なコンプライアンス違反行為が複数あったこと」だけでした。

これまでさまざまな会見を見てきましたが、ここまでほとんど何も答えないに等しい「ゼロ回答会見」は見たことがありません。

これに対し、質疑応答では厳しく内容開示を問う声が続出しましたが、福田社長は何を聞かれても、「プライバシーを理由に答えられない」という姿勢を最後まで貫き通しました。

「事案の特定につながる」情報は何も出さないということは、何一つ情報開示はされなかったということであり、会見を見て納得できた人は報道陣のみならず、いないでしょう。

日本テレビの社長という大組織のトップが、ただ大汗をかきながら取材陣から厳しく問い詰められ、しかし何を聞かれても具体的説明を拒絶するという不思議な画が、1時間半近く放送されたのです。

会見でリスクは限りなく大きくなった

危機対応のコミュニケーションに、万全の態勢で臨めることはまずありません。説明したくとも十分な情報が集まっていないケースのほうが多いでしょう。

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【批判が出ることは明確なのに、なぜ会見を開催したのか】

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