「“ゼロ回答会見”が本当に罪深いのは…」“何も答えなかった”日テレが犯した《1つの罪》。そして今後、国分太一は謝罪会見をすべきか？

そして、福田社長の「ゼロ回答会見」については、罪深いものだったと考えます。なぜなら、情報開示をしないことによって“悪影響”が出るからです。何ひとつ具体的なことがわからなければ、当然ですが憶測を呼ぶことになります。

今、インターネットを中心にフェイクニュースやデマ情報が深刻な社会問題として、さまざまな悪影響をおよぼしています。デマ拡散で被害を受ける人の悲惨な状況に、法律面が追いついておらず、ただ泣き寝入りとなるケースもあります。

今回の会見では、すでにさまざまな憶測を呼んでおり、デマ拡散のような二次被害につながる発表をしたことは大きな問題だと思います。

仲がいいと言われてきたTOKIOのメンバー。今回の件について、会見を開くのか（画像：国分太一公式Xより）

事案の骨格くらいは説明すべきだった

では、どう対応すべきだったのか。

冒頭で、「危機対応のコミュニケーションに、万全の態勢で臨めることはまずない」と書きました。万全ではなくとも、そして福田社長の懸念する「プライバシー」に配慮したうえでの情報をもう少し出すべきだったと思います。

たとえば、

「広い意味でのハラスメント行為が確認された。番組制作の過程で起こり、制作に関わる社内外のスタッフにも影響がある事案だが、厳格なプライバシー保護の必要性があって詳細が開示できない。刑事事件、損害賠償発生に至るものではなく、あくまで社内コンプライアンス憲章違反だが、当社はその重大性を鑑みて公表した」

というような、事案の骨格くらいは説明すべきだったでしょう。

今回の件は、国分氏に非があることのようで、日本テレビはいわば被害者かもしれません。しかし、会見によって世間の批判を受けることになってしまったのは残念です。

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