「中居正広は往生際が悪い」「被害女性の“友人”はなぜ週刊誌に喋る？」と批判が再燃…《中居氏の騒動》幕引き後も泥沼化させている"真犯人"

もともと第三者委員会に対しては、「中居氏の性加害認定は職域を超えている」「示談が成立済みなのになぜ？」などの指摘もありました。中居氏サイドへの交渉打ち切りを発表しても、まだ対応せざるをえない状況が続きそうなムードが漂っています。

相手女性の反論に対し、「女性側から事実を聞いてもいい」と投稿した橋下氏（画像：橋下氏の公式Xより）

「世間にも公表せざるをえない」という状態

フジテレビは「6月25日の株主総会に向けてやれることはやっておく」という段階なのでしょう。旧経営陣の提訴や当事者の処分を発表したこともその1つであり、どう評価されるのか、現経営陣にとっては正念場。はたして現経営陣が旧経営陣を裁けるものなのか。

たとえば、「会社全体ではなく旧経営陣だけに責任を押し付けている」「今回の性加害はともかく過去のハラスメントやガバナンスの機能不全を現経営陣もある程度知っていたのではないか」などの反論もありうるでしょう。

ここまで中居氏、相手女性、第三者委員会、フジテレビの現状をあげてきましたが、それぞれの対応が世間に発表され、メディアが大々的に報じていることが騒動を長期化させている最大の要因と言っていいかもしれません。

今後も「当事者に伝えるだけでなく、世間にも公表せざるをえない」という状態が続く限り、多くの人々にとっての関心事になりそうです。

そして「週刊文春」は営利企業である限り、中居氏とフジテレビの件をまだまだ報じるでしょう。それに他のネットメディアが追随し、さらに多くの人々がコメントしていく。関係者の数が多いほど対立構図が生まれやすく、ネット上は批判的な記事やコメントほどヒートアップしやすいため、混乱は増していきます。

まだまだこの件でメディアやコメントのあり方を考えさせられる事態が続いていくのでしょう。

現在は「それぞれの立場から主張する」という状態が続き、いずれも決定打にはならず、世間の印象は悪化していく一方。決着が見えづらい中での消耗戦が続き、法廷での争いに突入するのか、長い時間をかけてのフェードアウトになるのか。

いずれにしても当事者には不安な日々が続くことが推察されるだけに、それを見る私たちは冷静な言動を心がけたいところです。