映画・アニメで無双!東宝の“創業家出身トップ”が明かした飛躍の神髄・・・「これ以上ないサイクル」を実現できた理由

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そこで、東宝が100周年を迎えたときにどうあるべきかという10年計画「ビジョン2032」を設定した。この目標に行き着くべく、コロナから脱出した最初の3年で何ができるのか。われわれは計画こそ立てたが、各事業本部やコーポレート本部が作戦を練り、作品を作った結果の積み上げが営業利益だ。600億円超の利益を出せる組織に成長したことは、社員にとっても自信になったのではないか。

自社企画に注力するフェーズに

――以前、好業績の礎として、歴代の経営トップ、中でも島谷会長に対する感謝の弁を述べられていましたね。

この3年間ですごく成長しているのは、海外とアニメ、それから実写の企画。これらはすべて、島谷が「行くぞ」と声をかけたものだ。私も11年前、「東宝は海外が弱いから、君やってくれ」と(子会社の東宝東和から)引っ張ってもらった。

――“企画”とは、自社が幹事として高い製作出資比率を張る作品をもっと展開しよう、ということでしょうか。

1970年代から1990年代くらいまでの東宝は、自分たちで映画をつくるとしても、年に1本のゴジラ程度、というまでにリスクを取ってこなかった。ただ、すばらしい作品を配給と興行の力で大成功させ、またクリエーターに戻って来てもらうサイクルが、これ以上ないほどよい形になってきた。

そのサイクルに何かを乗せていこうよ、と(2代前の社長である)高井(英幸)さんの時代に、共同出資で映画を作り始めた。そして今、出資比率を高めていく、自社企画も頑張るんだ、というところに行き着いた。

本インタビューの全文版は、東洋経済オンライン有料版記事「〈独占インタビュー〉東宝、創業家社長が明かす「業績急伸」の神髄 映画・アニメで大暴れ、"無双状態"をどう築き上げた?」でご覧いただけます。
森田 宗一郎 東洋経済 記者

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もりた そういちろう / Soichiro Morita

2018年4月、東洋経済新報社入社。ITや広告・マーケティング、アニメ・出版業界を担当。過去の担当特集は「サイバーエージェント ポスト藤田時代の茨道」「マイクロソフト AI革命の深層」「CCC 平成のエンタメ王が陥った窮地」「アニメ 熱狂のカラクリ」「氾濫するPR」など。

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