｢リベンジ退職｣のリアル　忙しい時期を狙って退職・引き継ぎ拒否…　会社を揺るがす報復劇の実態　代表的なパターンと予防策から見えてくること

「リベンジ退職」する社員が出てしまうと、会社は大きなダメージを受けてしまいます（写真：mits / PIXTA）

先日、中堅企業の人事部から、こんな相談を受けた。

「最近、当社の若手社員が退職するとき、わざと引き継ぎ資料を作らなかったり、会社の悪口をSNSに書き込んだりする例が増えています。リベンジするつもりなのか、退職時に問題を起こすケースが目立ちます」

「仕返し」目的の退職――いわゆる「リベンジ退職」が昨今増えているという。ただ単に転職するだけでなく、会社や上司に「痛い目に遭わせてやろう」という意図を持った退職だ。果たして、これは本当の意味での「報復」になっているのだろうか？

リベンジ退職、代表的な3パターン

"リベンジ退職"とは、一般的に「会社や上司への不満や怒りを晴らすために、意図的に組織に損害を与える形で退職すること」を指すようだ。典型的なパターンは以下の3つではないだろうか。

（1）繁忙期の突然退職

お客さまからの注文が殺到する年末商戦や、決算期の忙しい時期を狙って退職届を提出するケース。

ある小売業では、クリスマス商戦の直前に店長が退職し、代替要員が確保できないまま混乱に陥った。リベンジする側にとっては「会社が最も困るタイミング」を選ぶことで、組織に最大限の打撃を与えようとしたのだろう。

確定申告の時期にベテラン税理士が辞めてしまい、「地獄を味わった」税理士事務所の社長もいた。