｢リベンジ退職｣のリアル　忙しい時期を狙って退職・引き継ぎ拒否…　会社を揺るがす報復劇の実態　代表的なパターンと予防策から見えてくること

（2）SNSなどでの暴露

次はSNSや口コミサイトに、社内の人間関係や職場の不満を暴露するパターンだ。

あるIT企業では、元社員が残業の実態や人間関係のトラブルを詳細に投稿した。その結果、採用活動に大きな影響が出たという。情報が拡散されやすい現代社会では、一度ネットに出た情報は取り返しがつかない。企業イメージを大きく損なう。

（3）引き継ぎの拒否

3つ目は、退職時に必要な引き継ぎをせず、業務に関する情報やノウハウを残さないパターンだ。

ある中堅メーカーの営業担当者は、重要なお客さまとの交渉プロセスや契約条件を一切残さずに退職。後任者は一から関係構築をやり直すことになり、お客さまとの信頼関係にも亀裂が入った。情報を隠すだけでなく、誤った情報をわざと残す、といった悪質なケースもあるようだ。

なぜリベンジ退職が増えているのか？

「会社が嫌なら黙って去ればいいのに」と思う人も多いだろう。しかし、リベンジ退職に至るまでには、必ず積み重なった不満や不信感がある。一夜にして「仕返し」を思いつくわけではない。

あくまでも推測だが、リベンジ退職が増加している背景には、大きく3つの要因があるのではないか。

（1）売り手市場の継続

深刻な人材不足が続いている現在、「辞めても次がある」という安心感が、退職者のいきすぎた行動を後押ししている。かつては「円満退職でないと次の就職に不利」と考えられていたが、今は転職のハードルが下がっている。

旅先で恥をかいてもその場限りで済むということわざ――「旅の恥はかき捨て」と同じ感覚で、退職を選んでいるのかもしれない。

（2）情報発信手段の多様化

SNSや口コミサイトなど、個人が情報を発信できるプラットフォームが充実した。「会社の実態を世間に知らしめる」という行為が、以前より格段に容易になったのも要因の1つだろう。

（3）組織への帰属意識の低下

昔なら会社に不満があっても、「世話になったから」と多少の理不尽さには耐えた。しかし「会社のために人生を捧げる」という価値観は完全に薄れている。このような帰属意識の低下が「我慢するのは損」という感覚を広めているのかもしれない。