エチレン製造設備は石化コンビナートの中核（写真：三井化学）
分断・多極化する世界で、新しい視界を開くことができるか。日本が向かうべき道とは──。本特集では、株式・マネーから日本の政治経済、世界情勢、産業・企業動向、そしてスポーツ・エンタメまで。2025年の注目テーマを徹底解説する。
国内のエチレン製造プラント（以下、エチレン設備）の再編が2024年に本格的に動き出した。
3月、三井化学と出光興産が、千葉県に保有するエチレン設備について2027年度をメドに出光側を停止し、三井側へ集約する計画を発表。千葉県では10月末にも、丸善石油化学が自社設備を止めて住友化学との合弁会社の設備へ集約する方針が示されている。
5月には旭化成、三井化学、三菱ケミカルの3社が、西日本でのエチレン事業の連携の検討を表明した。旭化成と三菱ケミカルは合弁で岡山県に、三井化学は子会社で大阪府に、それぞれエチレン設備を持っている。地域の枠を超えてグリーン化と生産体制「最適化」を目指す。最適化とはつまり将来的な集約を意味する。
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