1位は広島大学で総合でも16位だった。科学研究費補助金(科研費)、教員1人当たり学生数、有名企業400社への就職率(400社就職率)、経常利益率が高かった。
2位は岡山大学。全体的に高水準だが、教育投資率、海外留学協定校数以外は広島大学を下回った。
私立大学でトップだったのは?
3位は広島のエリザベト音楽大学で私立大学トップ。受取利息・配当金の多さなどで自己努力収入比率が高水準。教員1人当たり学生数の少なさや自己資本比率の高さも加わり上位となった。
4位の徳島大学が四国1位。教育投資率が高水準で、教員1人当たり学生数の少なさや400社就職率の高さも後押しした。
5位の吉備国際大学はメインの岡山県以外に兵庫県にもキャンパスを持つ。自己資本比率や外国人学生比率の高さが高評価だった。
6位は山口大学で、自己資本比率の低さを教育投資率でカバー。県内の公立・私立大学と「大学等連携推進法人」を設置し、産学官で地域に貢献する人材を養成している。
以下、7位鳥取大学、8位愛媛大学、9位下関市立大学、10位高知大学と国公立の存在感が強い地域だ。
■教育投資率(=教育研究充実度、2022年度、%)
私立大は(教育研究経費〈病院経費含む〉)÷事業活動収入×100、
国公立大は(教育経費+研究経費+診療経費+教育研究支援経費)÷経常費用×100
■科学研究費補助金(円)
文部科学省2023年度採択(新規採択+継続分)の配分額、1万円未満切り捨て
■教員1人当たり学生数(2023年5月時点、人)
東洋経済調べ。学生数÷教員数(助教、兼務者含む合計で、専任教員のみの教員数とは異なる数字を使用)
■就職率(実就職率、2022年度卒業者、%)
東洋経済調べ。就職者数÷(卒業者数−大学院進学者数)×100、学部生のみ対象、研修医は就職者数に含む、看護科の助産別科は進学者に含む
■上場企業役員数(人)
東洋経済『役員四季報2023年版』調べ。2023年7月末時点。院修了含む
■有名企業400社への就職率(実就職率、2022年度卒業者、%)
大学通信調べ。卒業生(大学院進学者を除く)に占める主要企業への就職者の割合。主要企業とは大学通信が調査した400の企業(企業グループも含む)および法人。大学によって大学院卒生が含まれている場合がある
■総志願者数/入学定員倍率(倍)
東洋経済調べ。2023年度入試の総志願者数を入学定員で割った数。総志願者数は総合型選抜入試や推薦入試、社会人入試など、すべての入試の志願者数で延べ人数。入学定員は編入を除く1年次のみの数
■経常利益率(2022年度、%)
東洋経済調べ。私立大は経常収支差額比率[経常収支差額÷(教育活動収入+教育活動外収入)×100]。国公立大は経常利益率[経常利益÷経常収益×100]。▲はマイナス
■自己努力収入比率(2022年度、%)
東洋経済調べ。私立大は(学生生徒等納付金〈手数料含む〉+補助金〈資金収支計算書の補助金収支で代用〉)÷(事業活動収入−医療収入)×100、国公立大は(学生納付金収益+運営費交付金収益)÷(経常収益−附属病院収益)×100で学納金と補助金への依存度を求め、それを100%から引いた数値を「自己努力収入比率」と定義
■自己資本比率(2022年度、%)
東洋経済調べ。私立大は自己資金比率[純資産合計÷総資産×100]、国公立大は[純資産合計÷資産合計×100]
■外国人学生比率(%)
東洋経済調べ。2023年5月1日時点の外国人学生数の全学生(大学院含む)に対する比率。専攻科、別科の学生や科目履修生などは含まない
■海外留学協定校数(校)
東洋経済調べ。2024年2月末時点の交換留学などを行う海外協定校の数
■外国人教員比率(%)
東洋経済調べ。2023年5月1日時点の教員数に占める外国人教員の割合(助教、兼務者含む)
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