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鹿島が手がける成瀬ダム（秋田県）の工事では、ダンプトラックやブルドーザーなど最大14台の重機が自動運転で作業する（写真：鹿島）
変革の意識が乏しく、昔ながらの慣習が数多く残る「レガシー産業」の建設業界に、時間外労働の上限規制の適用という「2024年問題」が襲いかかる。
『週刊東洋経済』3月30日号の特集は「ゼネコン下剋上」。変革ののろしが上がる。
『週刊東洋経済 2024年3/30号（ゼネコン下剋上）[雑誌]』（東洋経済新報社）書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。定期購読の申し込みはこちら
ゼネコンの働き方改革は急務だ。ここ数年、3％以上の賃上げを実施してきたゼネコンは多く、賃金は上昇傾向にある。にもかかわらず人手不足が続き、若者の流入不足が続いている。
「Z世代といわれる若い層は、仕事を通じてスキルアップし自分の市場価値を上げたい、という考えがある。同時に職場に働きやすさも求める」と、転職サービス「doda」の桜井貴史副編集長は語る。
若手の入職者を増やすには、労働環境を改善し、スキルアップにもつながる職場であることをアピールしていく必要がある。ゼネコン各社は具体的にどのような手を打っているのか見ていこう。
鹿島｜進化する自動化施工システム
ピーピーピー。ガーガーガー。鹿島が手がける成瀬ダム（秋田県）の工事では、ダンプトラックやブルドーザーなど多くの重機が動いている。この現場では最大14台の重機が自動運転で作業する。
重機がプログラムどおりに動いているかどうかは、現場から約400キロメートル離れた、鹿島西湘実験フィールド（神奈川県）の管制室で監視されている。
