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多田氏は消化器内視鏡などの専門医。現場の悩み解決への思いから創業に至った（撮影：尾形文繁）
9月11日発売の『週刊東洋経済』9月16日・23日合併号では、「すごいベンチャー100 2023年最新版」を特集（アマゾンの購入ページはこちら）。注目の100社（2023年最新版・全リストはこちら）の総力取材記事に加え、10年後の日本を占ううえで欠かせない「スタートアップ市場の最新トピックス」を網羅する。
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スタートアップの資金調達環境の悪化が顕著になっている（詳細は9月11日配信記事：｢スタートアップ｣は熱狂と暗影混在の新時代に）。とりわけ目立つのが、すでに一定規模まで事業が成長し、上場前夜と目される「レイターステージ」の各社の苦境だ。
そんな成熟期のスタートアップの中にも、外部環境をものともせず、直近で数十億から100億円規模の資金調達に成功している「大型上場予備軍」は確実に存在する。
彼らは核融合やAIなど独自の技術やマイクロファイナンスといった特徴的なビジネスモデルを武器に事業を拡大する。ベンチャーとしての成熟期に向け成長シナリオをどう描くのか。その戦略に迫る。
起業当初から胃がんの画像診断支援AI開発
22年4月にソフトバンクグループ傘下のビジョン・ファンドを筆頭に、グロービス・キャピタル・パートナーズやWiLといったVC大手から総額80億円もの資金調達を行い、話題になったAIメディカルサービス。同社は胃がんの診断を支援する内視鏡AIを開発する。21年に薬事承認を申請、その結果を待つ。
診断支援AIは、内視鏡の映像をAIが分析し、がんの疑いがある部分を検出する。同社は17年の起業当初から胃がんの画像診断支援AIの開発に取り組んできた。
