｢男性社員が育休を取りやすい会社｣トップ100 企業支援も増え男性の育児参加が徐々に本格化

2005年、東洋経済新報社入社。編集局で『会社四季報』『週刊東洋経済』の記者、データ事業局で『財務情報』『大株主』『日本の企業グループ』のデータ編集を経て、『米国会社四季報』編集長を務めた。