金融政策･金融教育による｢バブル抑制｣の可能性 肯定的に議論されずにきた金融政策のバブル対応

（写真：yama1221/PIXTA）

1990年代初頭のバブル崩壊以降、日本は長く続く不況に苦しんだ。企業倒産件数は大幅に増加し、銀行は貸した資金を回収することができなくなった。不況の中では、優良な貸出先を見つけることも容易ではなかった。低成長の苦しみに耐え忍んだ期間は失われた10年、あるいは失われた20年とさえ呼ばれる。

その後、GDP（国内総生産）成長率のうえでは、いざなみ景気、アベノミクス景気という戦後最長の景気拡大期間が続く。しかし、不況から好況に転換したと明確に実感できる状態にはならなかったともいわれる。もしかしたら、私たちは今なおバブル崩壊の後遺症に苦しんでいるのかもしれない。

今後バブルに対して、私たちはどのように行動すべきなのだろうか。残念ながら経済学はまだその答えを持ち合わせていない。それでも、これまでの多くの研究で明らかになっていることや、最近の研究動向を知れば、少し明るい未来が見えてくるのではないだろうか。本稿では、バブルを抑制する金融政策について、実験を用いた2つの研究を紹介したい。