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東宝「手がけたアニメは絶対当てる」と自負する訳 東宝がアニメに「本気モード」、東映を猛追

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国内売上高トップの映画館「TOHOシネマズ」を傘下に有する東宝(写真:yama1221 / PIXTA)
5月22日発売の『週刊東洋経済』は「アニメ 熱狂のカラクリ」を特集。この10年で市場規模は2倍となり、今の日本には数少ない成長産業となったアニメ。動画配信の普及もあり世界中でアニメファンが急増する中、沸騰するビジネスの最新事情や、根深い課題を深掘りしています。
『週刊東洋経済 2023年5/27号[雑誌](アニメ 熱狂のカラクリ)』(東洋経済新報社)書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。

日本映画界に、ある異変が起きている。2022年に上映された映画の興行収入ランキングでは、1位の『ONE PIECE FILM RED』を筆頭にトップ5をアニメ作品が独占する事態に。うち4作品は興行収入100億円超えのメガヒットを記録している。

10年前の12年のランキングと見比べると、今のアニメ人気の過熱ぶりがよくわかるだろう。アニメは今や、日本映画を支えるコンテンツになっている。

アニメに強い映画会社として知られるのが、子会社の東映アニメーションで「ワンピース」「ドラゴンボール」などのアニメを企画・制作する東映だ。22年は『ONE PIECE FILM RED』『ドラゴンボール超 スーパーヒーロー』『THE FIRST SLAM DUNK』の大型3作品を投入し、同年度の決算は売上高、営業利益ともに過去最高を大きく更新した。

映画・演劇・不動産に次ぐ柱に

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