東証ETFが選ばれる三つの理由 「純資産残高」「銘柄数」「売買代金」すべてアジアナンバーワンに成長
このように東証ETF市場が拡大しているのは、プロの機関投資家らが投資し始めたことも大きい。特に、都銀や地銀をはじめとする金融機関の間で、債券と逆相関の関係にあるエクイティ投資が広がっている。これらの金融機関は、エクイティ投資の対象資産の一つとしてETFを選択し始めており、機動的かつ効率的に投資を行うツールとして、これまで以上にETFに注目しているのだ。
実際、東証市場全体の盛り上がりはまだ続きそうだ。14年には、前述のJPX日経400ETFや外国債券を投資対象とした「iシェアーズ」シリーズ、 S＆P500 配当貴族指数等を連動対象とした「NEXT NOTES」シリーズなど合計21銘柄のETF・ETNが上場しており、15年も二ケタの銘柄上場が期待されている。すでに、1月6日には大和証券投資信託委託から「ダイワ上場投信–日経平均レバレッジ・インデックス」など四つのレバレッジ・インバース型ETFが上場した。現在東証市場には合計195銘柄上場しているが、200銘柄を超えるのは時間の問題だ。市場のさらなる多様化と拡充を東証も歓迎している。上場推進部主任の杁山知之氏が語る。
上場推進部 主任
杁山(いりやま) 知之
「今後は、アジア関連の商品ラインナップのさらなる充実とともに、欧州市場、または欧州各国別のETFも上場させていきたい。さらに、将来的には日本国債を対象としたETFも求められてくるでしょう。日本株ETFのさらなる活性化はもちろんのこと、欧州株ETFや債券ETF等のラインナップを充実させ、投資家の皆様に多様な選択肢を提供できるよう、サービスの拡充や制度面の整備を適宜行っていきたいと考えています」。
「低コスト」、「分散投資が容易」、「多種多様な銘柄」という三拍子そろった東証ETF市場が、今後ますます魅力的な市場になっていくことは間違いない。投資家にとっても、ETFは資産運用のより有効な手段となっていくだろう。
