新型コロナウイルスによって打撃を被った企業は広範囲に及ぶ。だが、そもそも財務状況が悪く、コロナなしでも倒産の危険に瀕していたであろう企業は少なくない。そうした企業をあぶり出すべく、倒産危険度ランキングを作成した。
ランキングは、東京国際大学の白田佳子特命教授が提唱している倒産予知モデル「SAF2002モデル」(以下SAF)を用いて算出したもの。ちなみに、財務数値が他業種と比較しづらい金融業と、売上高の計上方法を選択できていた建設業は対象外。そのため、全上場企業のうちこれらの業種を除いた3428社が対象だ。
計算方法の詳細は下の「表の見方」をご覧いただきたいが、注目すべきは1の「総資本留保利益率」だ。総資本のうち自由に使える資本がどのくらいあるかを示したもの。4つの指標の中でも、この数値が悪い企業は倒産確率が高い。
2の「総資本税引き前当期純利益率」は収益性、3の「棚卸し資産回転期間」は効率性を示す。そして4の「売上高金利負担率」は、経営難の企業ほど高くなる。危ない企業には、金融機関も高い金利でしか貸してくれないからだ。つまりこの指標は外部から見た企業の信用力ともいえる。
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