｢大手･駅近｣は都心同様､商業施設に近いかが肝心 ⑥立地｜郊外マンションの現実

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都心の利便性が高いマンションは高嶺の花。価格の安さや緑豊かな生活環境などを求めて郊外の物件を選択する人も多いだろう。では、郊外のマンション市場はどうなっているのか。調べてみてわかったのは、都心部と同様のトレンドが浸透している、ということだ。

首都圏のうち「郊外」と呼ばれる各地域における、新築分譲マンションの事業主別供給棟数をまとめたのが下表だ。マンション市場が活発だった2000年代前半には独立系や地場企業が過半を占めていたが、昨今は大手デベロッパーが上位に名を連ねている。

価格高騰による面積縮小というトレンドも同様だ。東京都下の新築分譲マンションの平均価格は、00年代前半は4000万円を下回っていたが、18年からは5000万円を超えた。価格を抑えるため、専有面積も02年の81.89平方メートルをピークに、19年には70平方メートルを切るまでに縮小。割安感と広さという郊外物件の強みは薄れた。

郊外でも「駅力」重視は変わらない。トータルブレインの調査によれば、販売好調なマンションは、最寄り駅が急行停車駅、あるいは駅徒歩5分以内の立地が目立つ。特急停車駅でもある小田急小田原線本厚木駅周辺では、三菱地所レジデンスによるペデストリアンデッキ直結のタワーマンションを筆頭に、大和ハウス工業、タカラレーベン、一建設、長谷工コーポレーション傘下の総合地所のマンションが同時に販売されている。