トヨタも頼るマツダの技術 CASE対応で大小がタッグ

マツダはトヨタと2017年に資本業務提携した

自動運転や電動化といったCASE時代到来で大変革期にある自動車業界。新技術への対応が遅れれば、競争力を失いかねない。ただ、大規模メーカーでも1社ですべての先端技術に対応するのは難しく、マツダのような企業規模ではなおさらだ。

そのマツダが手を組んだ相手がトヨタ自動車。両社は2017年に資本業務提携を結び、CASE関連技術の開発などで協業を始めた。マツダにとってこの提携は、スモールプレーヤーとして生き残るために必須の戦略だ。協業する分野は電気自動車（EV）や自動運転にもつながる先進安全技術、車載用マルチメディアシステムなど多岐にわたる。

トヨタ側にも大きなメリットがあり、その1つがEVの基盤技術の共同開発だ。トヨタは今年から量産型EVの投入を本格化し、20年代前半に10車種以上をそろえる計画。それぞれの車種を別々に開発すれば費用も時間もかかるため、効率的な開発手法が欠かせない。そこで目をつけたのがマツダの技術だった。