豪雨や酷暑の危機は続く 気候変動

（Kelly Sikkema on Unsplash）

過去最強クラスの台風や豪雨、夏の猛暑に見舞われた2019年の日本列島。気象庁の統計によると30年に1度ともいわれるこうした異常気象は、今後ますます増える見通しだ。

日本の平均気温は00年代以降、上昇傾向が目立った。気温が上がることで、大気中に含まれる水蒸気の量も増える。近年、1時間に30㍉を超えるような集中的な豪雨が増えているのはそのためだ。

気温の上昇は止まる気配がない。国際的な専門家の知見に基づく「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」の評価報告書は、21世紀の終わりにかけて地球の平均気温が20世紀末より最大4.8度上昇すると予測した。すでに世界各地では、海氷の融解や海水面の上昇が進む。深刻な影響は生態系だけでなく、人々の生活や健康にも広がっている。

国際社会では、1970年代から温暖化防止に向けたさまざまな取り組みが進められてきた。15年には、開発途上国も含めた197カ国・地域が参加したパリ協定を締結。地球温暖化防止へ大きな一歩となったが、19年に米国が正式に離脱を表明するなど、足並みはそろわない。そうした中、同年9月の国連環境サミットで声を上げたスウェーデン出身の16歳の環境活動家、グレタ・トゥーンベリさんは、若者世代の代表として一躍注目の的となった。