｢嵐ラストイヤー｣の経済効果 芸能

天皇陛下御即位をお祝いする国民祭典で奉祝曲を披露する嵐のメンバー（時事）

男性5人組のアイドルグループ「嵐」が2020年末で活動を休止する。東京五輪が注目される年だが、「嵐ラストイヤー」という節目の年にもなる。20年は、5月15〜16日に新国立競技場でコンサートを行うことのみ発表されているが、さまざまなイベントが開催されると思われる。

嵐の名には「世界中に嵐を巻き起こす」、そして頭文字の「A」と「あ」から「頂点に立つ」という意味を込めている。文字どおりアイドル界の頂点に立った嵐の価値を金額で示すとスケールの大きさがわかる。

関西大学の宮本勝浩名誉教授が19年1月に、嵐の活動休止までの経済効果を試算している。これは会員が約250万人いるといわれている嵐ファンクラブの会費や、コンサートに来場するファンの交通費、宿泊費、CD、DVD、グッズの売り上げといった直接効果に加え、波及効果を推計したものだ。

それによると、19年が約1505.9億円、20年はさらにグッズなどの売り上げが増し約1743.1億円という数字に。2年間の経済効果は約3249億円に上る。

同氏がかつて試算した、AKB48の年間経済効果約565億円（11年算出）、SMAPの経済効果約636億円（18年算出）と比べても、その額は大きい。

くしくも11月の札幌公演と筆者の出張が重なった。羽田─新千歳空港便は満席で、どのホテルも満室だった。市内では嵐のファンだとわかるオリジナルのツアーバッグを抱え、飲食店に入る女性たちと遭遇した。まさに嵐の経済効果を体感した瞬間だった。