一筋縄ではいかない子会社再建 瀬戸社長が経営を任せる各社トップの悪戦苦闘

86社にも上るRIZAPグループ（以下ライザップ）の連結子会社。「すべてが失敗しているわけではない」と瀬戸健社長が釈明するように、個社で事情は異なる。9社ある上場子会社のうち3社の実情を取材した。

まずは2018年にグループ入りしたワンダーコーポレーション。売り上げ規模ではグループの中核企業だが、最終損益は5期連続赤字。ゲームソフトや書籍を扱う「WonderGOO」やCD・DVD販売の「新星堂」は逆風が強く、退店も続く。

再建を託されたのは、100円ショップ「ダイソー」を展開する大創産業の専務だった内藤雅義氏（60）だ。昨年5月にワンダーの会長兼社長に就任した。内藤社長が取り組むのは、従来型小売業のビジネスモデルからの脱却だ。

「新たな収益柱の育成を図りたい」と意気込むのはワンダーの内藤社長

まずは足元で好調なブランド品や楽器などのリサイクルショップを伸ばす。そのうえでアーティストの音楽イベントに参加できたりトレーディングカードゲームで遊べたりする体験型店舗を増やす。物販ではなく「コト消費」で集客を図る算段だ。

ただ、残された時間はさほどない。「直近で営業利益の3分の2をWonderGOOが稼いでいた。今の状態をどこまでもたせられるか」と内藤社長は危機感を隠さない。

「商品価値を消費者にどう伝えていけばいいかという議論を瀬戸社長と繰り広げている」。そう話すのは、インテリア雑貨・HAPiNS（ハピンズ）の柘植（つげ）圭介社長（43）だ。

HAPiNSの柘植社長は商品部長も兼任

ハピンズは300円ショップやニトリなどの競合に押されて業績が低迷、16年にライザップ傘下に入った。既存店のテコ入れが必要で、足元の業績は回復途上の段階だ。