競技団体の改革は待ったなし 不正･パワハラ

スポーツ競技団体や学生スポーツ指導の現場で不正やパワハラの問題が噴出したのが2018年だった。

下表ではその一部を示したが、日本大学アメフト部の悪質タックル問題をはじめ不正行為・ハラスメント行為・不祥事が世間を騒がせ続けた。

たとえば、日本ボクシング連盟。18年7月末に「日本ボクシングを再興する会」が、JOC（日本オリンピック委員会）やスポーツ庁といった競技団体の監督機関に12項目にわたる不正を告発した。連盟側も不正を認め、会長職にあった山根明氏は辞任。さらにJOCは連盟へ18年度強化交付金を支給しないことも決めた。

日本ボクシング連盟の山根明会長は数々の不正発覚で辞任（時事）

そもそもボクシングをめぐっては国際ボクシング協会（AIBA）や、その新会長に就任したガフル・ラヒモフ氏に対する疑惑もある。IOC（国際オリンピック委員会）はAIBAにガバナンスの問題があるとして、東京五輪のボクシング競技の準備凍結を決めた。五輪競技から除外される可能性もあり、不透明な状況が続く。

パワハラ問題では、アスリート側が指導者や競技団体に対して声を上げたケースも目立った。体操の宮川紗江選手が、コーチだった速見佑斗氏のパワハラ処分を不服とし日本体操協会に反論。塚原千恵子女子強化本部長らによるパワハラ被害を告発した。協会側の対応も混乱し、塚原夫妻が宮川選手に謝罪、千恵子氏は職務一時停止に陥った。しかし、協会の第三者委員会が行った調査では、パワハラ行為があったとまでは認定できないとの結論が出された。