傷病手当金などで｢がん離職｣は避けられる がん保険

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がん保険はがんに特化した医療保険。だから医療保険と同様、入院給付金・手術給付金が保障の基本になっているのはいうまでもない。しかし前記事の医療保険の項で書いたように、医療費の本人負担は高が知れている。

むしろ現役世代にとっては、がんにかかったときに収入を維持できるかどうかが大きな不安になっている。「がん離職」という言葉があるように、失業し生活の基盤を失う恐怖が付きまとうからだ。

そこで保険会社が考え出したのが「がん診断一時金」。がんと診断されたら100万円の給付金がもらえるといったものだ。生活費にも回せるというので、大いに人気を集めている。また診断一時金を月割りにして渡す、いわゆる「収入保障型」も一部の保険会社が採用している。

健保の手厚い保障あり

しかしそれらに飛びつく前に、健康保険の「傷病手当金」について知っておく必要がある。一定の条件を満たせば、下図に示したように、最長18カ月にわたって、それまでの月給（標準報酬月額）の3分の2に相当するおカネがもらえるという制度だ。もしがんにかかっても、有給休暇とつなげて使えば、最長20カ月にわたって安定した収入が得られる。

しかも、大手の健保組合の中には、「傷病手当付加金」も出しているところもある。文字どおり、傷病手当金に上乗せして付加給付されるものだ。傷病手当金と合わせて月給の8～9割に相当する金額がもらえる健保組合もある。